京都橘大学

経済学部

カリキュラム

予測不能な社会が広がる中、経済の活性化と環境保全の両立、
経済格差の解消といった課題への積極的な取り組みがより求められてきます。
そうした多様化・複雑化する経済を論理的思考+数理的思考で
リードする人材を輩出するため、経済学部経済学科が誕生します。

学びのポイント

経済学を体系的に
学ぶカリキュラム

分野を問わず、社会で活躍するために必要な基礎的な知識とスキルを身につける科目を厚く配置。経済学を体系的に学ぶとともに、先端技術を正しく理解できる力を身につけられるカリキュラムにより、社会の先を読むことのできる力と課題解決のために具体的な行動ができる実践力を養います。

プロジェクト学習など
社会と連動した実践的な学び

自ら学びに向かい思考するPBL(課題解決型学習)など、よりアクティブに学ぶことのできる演習科目を充実。実践経験を積み続けられる場として、リアルなビジネスの現場と結びついたプロジェクトにも取り組みます。課題を発見し解決する過程や思考法を実践的に修得。やりきる力を醸成します。

1回生からのキャリア教育

自身の学びが卒業後の進路や仕事、社会にダイレクトに結びついていることを早期から意識・把握できるように、インターンシップなどの産学公連携教育など、実践と連動した科目や資格取得科目を1回生から配置。成長意欲と主体性を身につけ、早期のキャリア形成をめざします。

データサイエンスを学ぶ

データサイエンスは、コンピュータを活用し、大量のデータから価値のある情報を導きだすデータ分析の手法です。社会にあふれる大量のデータを扱う一連のプロセスを理解し、データを正しく用いながら情報を適切に判断できる論理的思考力を養成します。

クロスオーバー教育

新たな視点や発想は他分野に関する知識などのスキルや経験の掛け算から生まれます。本学部では総合大学+新学部設置のメリットをいかし、工学部の情報系科目や経営学部の経営系科目をクロスオーバー科目として厳選。プログラミングやマーケティングなど文理を越え、さまざまな視点で世の中や物事を捉えられる力を養います。

取得可能な資格(予定)

中学校教員免許状(社会) 高等学校教員免許状(公民) 図書館司書 学校図書館司書教諭 博物館学芸員 社会教育主事 日本語教員 診療情報管理士認定試験受験資格※指定申請予定

その他 めざす資格・検定

統計検定 / ITパスポート / 日商簿記 / ファイナンシャル・プランナー / 証券アナリスト / 税理士 / 公認会計士 / 経済学検定 など

PICK UP 授業

経済学入門Ⅰ

経済の基礎的な用語について学んだうえで、市場の働きや、消費者・生産者の行動、市場の失敗と政府の役割、自由貿易の意義等について考察し、現実社会の諸現象を経済理論の視点から理解できるようになることをめざします。

行動経済学

人間は、論理的な判断のつもりでも、自分の経験や直感に頼って判断や意思決定をしていることがあります。こうした意思決定をヒューリスティックといい、その利点と限界を学ぶことで従来の経済学と現実の経済との違いを理解することができます。

グローバル経済論

現代、地球上のすべての人間は経済のグローバル化に否応なく関わらざるをえなくなっています。世界の地域および国の経済の現状と日本経済との関係を学ぶことでグローバル社会に対応する力を身につけます。

データサイエンスⅠ

経済データとその利用方法、基本的な統計分析や仮説検定、簡単な統計モデルの作成など、マクロ経済指数や金融時系列といった経済を捉える数値を理解するために必要なデータ分析の基礎を学びます。

産学公連携教育

自ら課題を発見して解決する力を育むには、
人間関係を深めるコミュニケーションカやさまざまな視点で世の中や物事を捉えられる力が不可欠。
実践経験を積み続けられる場である京都橘大学ならそうした力が身につきます。

インターンシップⅠ・Ⅱ

キャリア意識を醸成し、業種や仕事への理解を促進するため、さらにはコミュニケーション能力や計画・実行力などを育成するために40時間以上の就業体験を実施。成果を高めるべく事前・事後研修も行います。

海外インターンシップ

国際理解やキャリア意識醸成などを目的に海外インターンシップを実施。海外での生活・就業に向けて必要な研修を実施した後、海外に滞在し、 1週間程度の語学研修および3週間程度の就業体験を行います。

クロスオーバー型
課題解決プロジェクト

学部・学年を越えた学生がチームとなり、各人の専門性を共有しながら、企業等から提示された課題に取り組むことで、学部での学びを深めます。社会人として必要な基礎知識や能力を身につける研修も行います。

ワークエクスペリエンス

個人目標の設定、ビジネスマナー・コミュニケーション研修、業界研究・企業研究や報告書の作成、プレゼンテーション研修などを行い、企業が独自に実施するインターンシップなどへの参加の意義を高めます。