Master’s Program in Management

マネジメント専攻博士前期課程

※2019年4月、現代ビジネス研究科マネジメント専攻博士後期課程を開設。

※文化政策学研究科文化政策学専攻博士後期課程を改組。

※現代ビジネス研究科マネジメント専攻博士後期課程の設置に伴い、現代ビジネス研究科マネジメント専攻修士課程は博士前期課程に課程名称変更。

マネジメント専攻
博士前期課程

カリキュラムの特色
教育・研究上の特色
研究生制度
科目等履修生制度
カリキュラム
修了要件
教員紹介

カリキュラムの特色

現代ビジネス研究科マネジメント専攻（博士前期課程）のカリキュラムは、「共通科目」「経営・組織領域」「経済・社会領域」および「研究指導」により構成されています。「経営・組織領域」および「経済・社会領域」の科目群は、領域を越えた柔軟な科目履修ができるようになっており、自らの研究テーマにあわせ、多面的に研究を深めることができます。

共通科目

それぞれの領域における生きた事例を学ぶことにより理論と現実との橋渡しを行う「ケーススタディ」、学びを実社会の仕事として体験する「インターンシップ」、それぞれの領域において、歴史的研究や計量分析を基礎とした研究を行う場合に、その方法について深く学ぶための「経済・経営史特論」および「計量分析特論」を配置しています。

経営・組織領域

「経営戦略特論」「経営組織特論」「経営管理特論」「マーケティング特論」「ファイナンス特論」「会計学特論Ⅰ・Ⅱ」など、企業マネジメントに関する幅広い領域を学ぶ科目を配置しています。

経済・社会領域

「地域経済特論」「公共政策特論」「自治体経営特論」「財政学特論」など公共マネジメント分析のための理論的基礎となる科目を配置した上で、これらの科目で学んだ理論を活用する社会生活のあらゆる領域に関わるさまざまな分野のマネジメントを学ぶ関連科目を配置しています。

研究指導

研究者および高度専門職業人として自立するために必要な研究方法と研究理論を身につけるとともに、それぞれの領域におけるリサーチ・クエスチョンの設定から修士論文の完成に至る研究活動を行う「研究課題Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配置しています。

教育・研究上の特色

マネジメント専攻（博士前期課程）では、研究科のめざす人材育成に対応するため、特色ある教育・研究体制がとられています。

将来のキャリアに直結する4つのプログラム

4つのプログラムに割り当てられた科目を履修することで、体系的な学修を進めます。これらの科目で学んだ知識を基礎に「課題研究Ⅰ～Ⅳ」において、担当教員の指導を受けながら、修士論文の完成をめざします。

左右にスワイプしてご覧ください

	概要	配当科目	研究テーマの例
企業経営プログラム	民間企業を対象に、理論的基礎や枠組みの習得を起点とした事例研究を進め、今日的課題に対応できる実践的なマネジメント能力を身につけます。	経営戦略特論経営管理特論マーケティング特論地域経済特論　etc.	ベンチャー企業におけるイノベーションマネジメント郊外型の地域特性に配慮した住宅生産システム SNS と連動したオムニチャネル戦略に関する研究
税務・会計プログラム	学位取得による試験科目の免除制度を活用して税理士資格の取得をめざすとともに、会計と税に関連した専門性の高い修士論文の完成をめざします。	会計学特論 I・Ⅱ 税法特論 I・Ⅱ 経営組織特論財政学特論　etc.	売価還元法に対する租税原則の観点からの評価パーソナル・ファイナンスと簿記教育の役割移転価格税制における独立企業間価格算定方法
グローバル経営プログラム	企業経営のグローバル化が提起する、従来の一国レベルや複数国を対象とした経営プログラムでは捉えきれない課題について、実践的に検討します。	経営戦略特論国際経済特論※ 国際金融特論※　etc. ※原則として英語で行う科目	経営のグローバル化における経営戦略と組織の相互関係経営のグローバル化と日・亜・米欧間「三角貿易」
公共政策プログラム	公共部門の活動を基礎づける制度や原理について学び、個別領域における課題に対して、理論と実践の両面からアプローチして、研究を進めます。	公共政策特論自治体経営特論医療経済特論文化政策特論　etc.	地理情報システムを用いた居住環境評価非営利組織および官民連携の制度と活用の研究地域医療政策動向と病院経営に関する研究

両領域において基盤となる科目として共通科目を配置

経営・組織領域、経済・社会領域のいずれにも共通する科目として「経済・経営史特論」および「計量分析特論」を配置し、歴史的研究や計量分析を行う場合に必要となる方法を学びます。

ケーススタディによる実践力の養成

経営や組織、あるいは経済や社会に関わる学問は、現場での実践ときわめて密接に関連した学問です。またそうしたマネジメントの実践が行われる現場は、それぞれの学問領域に分解されるようなものではなく、さまざまな学問領域で論じられるマネジメントの要素が一体のものとして実践されることになります。共通科目「ケーススタディ」では、そうした現場におけるマネジメントの実践を学ぶために、経営・組織と経済・社会のそれぞれの領域から３つの事例を取り上げて、ケーススタディを行います。

インターンシップにおける就業力の養成

共通科目「インターンシップ」では、専攻にふさわしいレベルで実施する1～3週間の就業体験プログラムの効果を高めるため、オリエンテーション、基礎研究、ビジネスマナー講座等の事前指導、および実習経験交流、担当教員とのフィードバック面接、体験報告会等の事後指導をおこないます。これら一連のプログラムを通じて、マネジメントの現場を知り、実践的な研究能力にも磨きをかけます。

学位取得による税理士資格試験科目免除制度に対応

税理士資格を得るためには、税理士試験において会計学に属する２科目と税法に属する9科目のうち受験者の選択する3科目に合格することが必要です。本研究科のカリキュラムでは、下図の条件を満たすことにより、いずれかの領域において試験科目の一部免除を受けることができます。（免除の認定は国税審議会において申請論文の審査の結果、認定の可否が決定します）

一部科目は原則英語で講義

経営・組織領域に配置する一部の科目は、企業活動や大学院教育のグローバル化に対応するために、原則として英語で講義を行います。博士前期課程では「国際経済特論」「国際金融特論」「国際経営特論」が対象となります。

大学院生研究室の設置と研究環境

共用机・ロッカー・パソコン、プリンタを備えた大学院生研究室が設置されています。また、図書館および専門スタッフが常駐しマルチメディア環境を整えた情報メディアデスクが大学院生の支援を行っています。大学院生にはPCのログインアカウントとMicrosoftアカウント（Teams、Outlook、One Driveなど）が配布され、学修・研究目的で本学のインターネット環境を利用することができます。

※日曜日・国民の休日等、開館・開室しない日もあります。詳細はホームページでご確認ください。

詳細について

図書館開館時間

開講期平日 8：45 ～ 20：30
土曜日 8：45 ～ 17：15（休講期は月～土曜日 8：45 ～ 17：15）

情報メディアデスク開室時間

開講期平日 8：45 ～ 19：30
土曜日 8：45 ～ 17：15（休講期は月～土曜日 8：45 ～ 17：15）

研究生制度

本学大学院は研究および教育に支障のない範囲で、研究生の受け入れを行っています。研究生は、特定の研究テーマについて、本学大学院の指導教員のもとで研究を行います。研究期間は、4月からの1年間、または前期か後期の半期となります。所定の研究を終了したときには、願い出によって研究事項や研究期間などについて、証明書を交付します。

なお、研究生としての期間満了後、引き続き研究生を希望する場合は、次年度の募集要項に従い、あらためて選考を受ける必要があります。

対象者

マネジメント専攻（博士前期課程）

修士の学位または専門職学位を有する者（取得見込みを含む）

マネジメント専攻（博士後期課程）

本学大学院博士後期課程に3年以上在学し、必要な単位を修得して退学した者

科目等履修生制度

大学院に在籍しなくても、マネジメント専攻（博士前期課程）における開講科目を受講し単位を修得することのできる「科目等履修生制度」を設けています。選考を経た上で履修を許可する科目は、一部を除く当該年度開講科目で、1年間に12単位を上限としています。その後、本学大学院に入学した場合、科目等履修生として修得した科目は、10単位を上限に申請により大学院の単位として認定することが可能です。なお、この科目等履修生制度で単位を修得しただけでは、本学で修士の学位を取得することはできません。

科目等履修生制度の詳細は、以下の本学ホームページをご参照ください。

科目等履修生制度

カリキュラム 2026年度予定

※講義内容詳細については、シラバスをご参照ください。

領域等	授業科目	単位数		授業形態
領域等	授業科目	必修	選択	授業形態
共通科目	ケーススタディ		2	講義
	インターンシップ		2	実習
	計量分析特論		2	講義
	経済・経営史特論		2	講義
経営・組織領域	経営戦略特論		2	講義
	経営組織特論		2	講義
	経営管理特論		2	講義
	マーケティング特論		2	講義
	ファイナンス特論		2	講義
	会計学特論Ⅰ		2	講義
	会計学特論Ⅱ		2	講義
	税法特論I		2	講義
	税法特論Ⅱ		2	講義
	国際経営特論		2	講義
	公共施設特論		2	講義
経済・社会領域	国際経済特論		2	講義
	国際金融特論		2	講義
	地域経済特論		2	講義
	公共政策特論		2	講義
	自治体経営特論		2	講義
	財政学特論		2	講義
	文化政策特論		2	講義
	理論経済学特論		2	講義
	地域資源特論		2	講義
	フードシステム特論		2	講義
	医療経済特論		2	講義
	観光学特論		2	講義
研究指導	課題研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ	各2		演習

修了要件

次の２点を満たすと、修士（マネジメント）の学位が授与されます〈標準修業年限２年〉。

1

研究指導から必修8単位に加え、共通科目、経営・組織領域および経済・社会領域から選択必修22単位以上を修得。
2

合計30単位以上を修得し、修士論文の審査および最終試験に合格すること。