文化政策学専攻 博士前期課程

※現代ビジネス研究科マネジメント専攻（博士前期課程）の開設に伴い、2017年4月より文化政策学専攻（博士前期課程）は募集停止しました。

カリキュラムの編成

文化政策学研究科文化政策学専攻（博士前期課程）のカリキュラムは、〈基幹科目〉が「文化政策・文化マネジメント分野」と「建築・インテリア分野」に分類されています。さらに、文化政策学研究科の大きな特色となる、両分野を横断する〈課題研究（リサーチ・プロジェクト）〉により構成されています。

教育・研究上の特色

文化政策学専攻（博士前期課程）では、文化政策学の学際的で実践的な内容や社会人の積極的な受け入れなどに対応するため、さまざまな特色ある教育・研究体制がとられています。

課題解決能力の養成

講義を主体にする科目群に加え、ワークショップやリサーチ、フィールドワークなどの体験を重視した教育・研究を展開することにより、現代の社会・経済・文化事象を鋭く観察しながら、課題を摘出し、その解決策を構築し得る課題解決型の教育・研究を実践します。そのために、大学院生には、他機関の共同研究に参加したり、学内のプロジェクト研究に加わったりできるように配慮します。

社会人受講を考慮した柔軟な開講システム

社会人や生活者が履修しやすいように土曜日または平日の6講時（18：10～19：40）に開講するなど、社会人が勤務をしながらでも通学できるように配慮した柔軟な開講システムを採用しています。

多様な形態の修了論文の審査

修士論文［Ａ論文］を基本としつつも、政策課題に関する研究報告書や提言書［Ｂ論文］（課題解決研究や政策提言・計画書等のレポート）、あるいは公刊図書［Ｃ論文］を修士論文に代えることができます。また、建築・インテリア分野では修士制作［Ｄ論文］を修士論文に代えることもできます。
特に、公務員などの社会人大学院生については、入学時に持ち込んだ政策課題をテーマとしたＢ論文や公刊図書の発刊の形をとるＣ論文の水準向上をめざすことができます。

大学院生研究室の設置と研究環境

共用机・ロッカー・パソコンを備えた大学院生研究室が設置されています。
また、研究室には建築・インテリア分野用作業室が併設され、最新設備の製図デスクを用いた自学自習が終日可能です。この作業室は学内のインターンシップ関連科目への対応にも利用されます。
また、図書館および専門スタッフが常駐しマルチメディア環境を整えた情報メディアデスクが大学院生・学部学生の支援を行っています。図書館には、大学院生専用の学習スペースも設けています。情報メディアデスクには、メディアホールのほかに、６室のコンピュータ実習室が設置されており、全大学院生・学部学生にはメールアドレスとアカウントが配布され、本学のインターネット環境を自由に利用することができます。

• 図書館開館時間…開講期 8：45 ～ 20：30、土曜日 8：45 ～ 17：15（休講期は月～土曜日 8：45 ～ 17：15）
• 情報メディアデスク窓口時間…開講期 月～金曜日 8：45 ～ 20：30、土曜日 8：45 ～ 17：15（休講期 月～土曜日 8：45 ～ 17：15）
• 日曜日・国民の休日等、開館・開室しない日もあります。
• 詳細はホームページでご確認ください。

研究生制度

文化政策学専攻（博士前期課程）では、修士の学位を有する者（取得見込みを含む）を対象として、本学大学院の研究および教育に支障をきたさない範囲で、研究生の受け入れを行っています。研究生は、特定の研究テーマについて、本学大学院の指導教員のもとで研究を行います。研究期間は、４月からの１年間、または前期か後期の半期となります。所定の研究を終了したときには、願い出によって研究事項や研究期間などについて、証明書を交付します。
なお、研究生としての期間満了後、引き続き研究生を希望する場合は、次年度の募集要項に従い、あらためて選考を受けなければなりません。

カリキュラム

カリキュラムは2015年度

修了要件

次の３点を満たすと、修士（文化政策学）の学位が授与されます〈標準修業年限２年〉。

1. 文化政策・文化マネジメント分野は、「文化政策・文化マネジメント分野」の基幹科目から合計22単位以上を修得。
   建築・インテリア分野は、「建築・インテリア分野」の基幹科目から12単位以上、「文化政策・文化マネジメント分野」の基幹科目から10単位以上、合計22単位以上を修得。
2. 研究指導を担当する教員による「課題研究（リサーチ・プロジェクト）Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」（各2単位）、合計8単位を修得。
3. 以上、合計30単位以上の修得、かつ必要な研究指導を受けた上で修士論文または修士制作を提出し、学位研究審査および最終試験に合格。