大学院 工学研究科

研究科長メッセージ

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  “急速に情報化が進展する社会に求められる
  高度専門職業人材の養成を目指して”

  情報学研究科長 東野 輝夫教授

  ※2027年4月に工学研究科に名称変更予定
  計画は予定であり変更することがあります。

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  Message

  急速に情報化が進展する社会に求められる
  高度専門職業人材の養成を目指して

  情報学研究科長
  東野 輝夫教授

  深層学習（Deep Learning）やChatGPTなどの生成AIが登場し、ここ10年ほどの間のITの急速な進化で社会が大きく変化しています。一方、急速に情報化が進展する社会に適応した職業人材の深刻な不足が叫ばれ、とりわけ情報に関する知識・技術を高度に運用する「高度専門職業人材」の必要性が高まっています。

  京都橘大学では、2021年4月に工学部を開設し、情報工学科と建築デザイン学科を新設、2024年4月には情報学研究科情報学専攻修士課程を開設し、2026年4月にはデジタルメディア学部デジタルメディア学科や工学部ロボティスク学科も新設することで、関西の私学としては、情報分野の一大拠点大学の一つに成長してきています。さらに、2027年4月には情報学研究科を工学研究科に改組し、工学専攻博士後期課程を設置します（仮称、開設予定設置構想中。計画は予定であり、変更する可能性があります）。それに伴い、情報学専攻修士課程は工学専攻博士前期課程に名称変更予定です。本研究科では、工学分野の専門的な知識・技術とその社会での実践に関する教育研究を行い、社会における課題解決・価値創造に貢献し、製品やサービス、ビジネスモデルの変革を牽引する高度専門職業人材を広範な産業に輩出することを目指しています。そのために、（1）AI、ソフトウェア、ネットワーク、コンピュータグラフィックス、建築デザイン等の各領域で高度な教育研究を行うとともに、（2）実社会での課題発見・価値創出を行うために必要な思考法やプロジェクトマネジメント等に関する教育や、（3）産業・職種の構造や実社会での課題の理解に向けた他分野連携（医療・教育等）、（4）企業連携等による実践的な研究課題の設定（社会人院生が自らの業務や業界の研究課題を持ち込むことも想定）などを積極的に行っています。

  本研究科博士前期課程の授業では、基礎科目、専門科目（基盤情報科目群・応用情報科目群・建築理論科目群・建築設計実務科目群）を設け、基礎科目では修士論文作成のための課題意識醸成や思考法等、専門的知識・技術の活用・実践に関する科目を学び、専門科目（基盤情報科目群）ではAIの基本概念や情報通信システムの構築に必要な基盤的知識・技術（データサイエンス、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク等）を学びます。専門科目（応用情報学科目群）では、基盤的知識・技術を応用して様々な分野の問題を解決するための知識・技術（AI活用、空間情報処理、コンピュータグラフィックス、ロボティクス等）を学びます。専門科目（建築理論科目群）では建築実務の基盤となる建築理論を学びます。身につけた専門性や思考力・実践力を活用して課題研究を実施し、修士論文の作成を行います。

  2027年度開設予定の本研究科博士後期課程において教育研究の柱となる領域は「情報・工学分野」であり、主に工学諸分野の基盤となる情報通信技術を中核とし、AI、ネットワーク、ソフトウェア、ロボティクスなど産業構造の変革・高度化を支える領域を含んでいます。2025年度に文部科学省の「大学・高専機能強化支援事業」支援2「高度情報専門人材の確保に向けた機能強化」事業にも採択され、デジタル・グリーン等の成長分野をけん引する大学院生などの高度専門人材の育成に向けた様々な取り組みも実施予定であり、情報通信技術を中心とした工学分野における高度専門性や実践能力を育成し、社会、産業の課題解決や新たな価値創造を主導できる人材を養成します。博士論文の作成につながる「特別研究」では研究計画の立案、調査・実験・解析、成果の統合、論文執筆・発表に至る全過程を一貫して実施し、指導教員による手厚い個別指導のもとで研究遂行能力を高め、研究成果の質保証を図ります。情報学や建築デザイン学分野の研究者・技術者のみならず、デジタルメディアやロボティスク、文理融合領域の研究者・技術者・実務者の皆さんなど、幅広い分野の方の応募をお待ちしています。

  工学研究科博士前期課程では、他大学を含む情報工学科、建築系学科の卒業生のみならず、情報系企業等でSEなどの専門職・建築設計事務所で設計職として働く社会人や事業会社等で情報技術を活用した戦略立案・実行を行いたい社会人なども積極的に受け入れ、社会人学生に向けたメディア授業の提供等、多様で柔軟な授業スタイルを提供するとともに、情報工学の学部卒業レベルの十分な知識を持たない者に対する入学前教育なども積極的に実施しています。また、社会・経済活動の根幹にかかわる情報資産・情報流通のセキュリティ対策を技術面・管理面で牽引できる実践リーダーの育成を目指す文部科学省のenPiT-Security（愛称 SecCap）プロジェクト（https://www.seccap.jp/gs/index.html）の受講も可能にし、セキュリティエキスパートの人材育成も積極的に行っていく予定です。博士後期課程でも、双方向型オンラインツールを活用し柔軟な履修が可能で、博士後期課程独自の奨学金制度を設けるなど、社会人や留学生に向けた教育制度・入試制度を整えています。

  ITの利活用や建築デザイン、デジタルツインなどに興味をお持ちの学生・社会人・留学生の皆さんと一緒に、様々な分野でデジタル変革（DX）の芽を育てていければと思っています。