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戦略的国際共同研究プログラム(SICORP)採択 ―「コロナの影響で孤立する高齢者」と向き合う研究―

 東野輝夫副学長(工学部情報工学科所属)とアメリカのペンシルベニア大学が実施する研究が、戦略的国際共同研究プログラム(SICORP)として採択されました。この共同研究は、コロナ禍及びコロナ後の「高齢者の孤立」の検知や改善に役立つ技術を生み出すことを目指しています。研究期間は2024年度までの予定です。
 世界中で猛威を振るうCOVID-19は、人々の会話や交流を減少させ、高齢者、とりわけ独居老人の社会的孤立を増大させています。コロナ禍の発生前でも「高齢者の孤立」の問題は、高齢者の生活支援や健康寿命を延伸させる上で重要な研究課題でしたが、コロナ禍の発生でその前提となる生活状況や周辺住民との関わり方が大きく変化しました。コロナ禍が高齢者の生活や孤独感、運動機能、人との交流などにどのような影響を与えているかについての調査研究を行います。
 日本側のチームは、人やモノの状況把握や行動推定を専門とする情報系研究者と、老年精神医学を専門とする精神科医師、老年行動科学を専門とする社会科学系研究者が協働し、大学生の引きこもりの早期検知やカメラ画像からの高齢者の表情や感情の推定技術などの研究成果をもとに、各分野のトップ研究者が共同で「高齢者の孤立」の検知や改善に資する技術の創出を行います。また、高齢者割合の高い住宅地の自治会コミュニティを対象に、実証実験を行います。
 米国側のチームは、情報技術を用いたヘルスケア技術の研究の専門家と地域医療を担う看護学の専門家らが協働し、高齢者のアパートなどのコミュニティを対象に、医療機器やセンシングデバイスを活用して、「高齢者の孤立」の検知や改善に資する技術の創出を行います。
 日米両国における高齢者の孤立の状況の違いやその改善策の比較などに関する研究も合わせて実施することで、文化や生活習慣の違いがある国々において、どのような「高齢者の孤立」の改善策が有効かを明らかにする予定です。

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