授業内容・授業方法の改善や検討、分析、記録・公開、ツール開発などの事業を助成し、本学の教育力の向上を図ります。個人または複数の科目担当者レベルのみではなく、学部・学科・コース等での取り組みについても助成の対象とし、組織的な教育開発の推進を図ることも目的としています。この制度を活用し、下記の教員養成に関する教育開発を行っています。
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- 新教育課程にもとづく学校と子どもの実態をふまえた教職実践演習のテキストの開発(2)(2020年度)
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- 新教育課程にもとづく学校と子どもの実態をふまえた教職実践演習のテキストの開発(2019年度)
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- 人権・環境・平和を統合した総合的な学習をすすめるための新カリキュラムの創造と教材・教具の開発(3)(2018年度)
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- 人権・環境・平和を統合した総合的な学習をすすめるための新カリキュラムの創造と教材・教具の開発(2)(2017年度)
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- 人権・環境・平和を統合した総合的な学習をすすめるための新カリキュラムの創造と教材・教具の開発(2016年度)
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- 原発事故問題を小学校の教科教育に具現化するための教科教育法は、どのように総合化されるのがよいか
――教材教具の視点から(3)――(2015年度)
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- 地理教員養成に特化した教科教育法のカリキュラム開発(2014年度)
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- 原発事故問題を小学校の教科教育に具現化するための教科教育法は、どのように総合化されるのがよいか
――教材教具の視点から(2)――(2014年度)
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- 原発事故問題を小学校の教科教育に具現化するための教科教育法は、どのように総合化されるのがよいか
――教材教具の視点から(1)――(2013年度)
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- 児童教育学科ゼミにおける教育演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳの教育プログラム開発―四回生と三回生が取り組む科学ボランティア「子どもたちが賢くなる営み-自然を中心に」を通して(2010年度)
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- 自然と社会に対する科学的な認識の内容と方法の基礎を育てる教科教育法のプログラム開発(2008年度)