経営学科
3つのポリシー
※経済学部、経営学部、工学部の開設に伴い、現代ビジネス学部は、2021年4月から学生募集を停止しました。
教育研究上の目的（学則）
経営学部経営学科は、経済的成長と社会的問題の解決を両立できる新たな価値を創造するため、経営学の専門的知識および、論理的思考能力やコミュニケーション能力、データ分析力などの実践力を身につけ、AI時代において、企業にとどまらず、あらゆる組織において活躍できる人材を養成する。
ディプロマポリシー（学位授与方針）
経営学部経営学科は、教学理念および学部・学科の教育研究上の目的に則り、データサイエンス等の知識を活用した現状認識のもとに、民間企業等の組織のなかでリーダーシップを発揮しつつ、さまざまな経営資源を有機的に結びつけ新しい価値を生み出すことのできるビジネスパーソンや公務員などの人材の養成をめざしている。そのために経営学部経営学科では、この教育目標に基づき、次のような知識、能力を身につけ、所定の単位を修得した者に学士（経営学）の学位を授与する。
１) 知識・理解
- ①人生を豊かに過ごし、組織において活躍するための文理を越えた幅広い知識を身につけている。
- ②専門性の高い各領域を学ぶうえで不可欠となる経営学の基礎的な知識を身につけている。
- ③経営学の特定の領域における専門的な知識を身につけている。
２) 思考・技能
- ④多様な情報ソースから情報を選択的に収集しつつ、自らの意見を論理的に展開し、分かりやすく説明することができる能力を身につけている。
- ⑤AI時代において必須となるさまざまなデジタルツールを活用する能力を身につけている。
- ⑥周囲の人々と協力しつつ目的を達成するための、コミュニケーション能力やリーダーシップ、マネジメント力を身につけている。
- ⑦専門的知識に裏付けられた課題発見的・論理的思考によって、社会、組織および個人について分析・考察し、それをイノベーションへと展開する能力を身につけている。
３) 関心・意欲・態度
- ⑧経済や社会について関心を持ち、日常的に新しい知識や技能を身につけようとする意欲と態度を身につけている。
- ⑨自らを取り巻く組織やコミュニティと常に協働して、課題解決に取り組む意欲と態度を身につけている。
カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）
学位授与に必要とされる能力を修得するために、経営学部経営学科において、以下の方針で教育課程を編成・実施する。
【教育課程の編成】
- ①学科の学修を円滑に進め、また自立・共生・臨床の知を体現するための基礎的な素養を育むため、共通教育科目にたちばなSeeds、教養教育科目群、多文化交流科目群、キャリア形成科目群およびスポーツ・健康科目群を配置する。
- ②専門性の高い各領域を学ぶ上で不可欠となる経営学の基礎的な知識や態度、AI時代の国際社会で必要とされる基礎的な技能を養成するために、「スキル科目群」および「基礎科目群」を配置する。
- ③経営学の特定の領域における専門的な知識を獲得するために、「領域科目群」を配置し、「会計・ファイナンス」「マーケティング・イノベーション」「戦略・組織」「スポーツマネジメント」の４つの領域を配置する。
- ④多様な知識や技能を踏まえつつ、情報収集・分析力、論理的思考力、コミュニケーション力、リーダーシップやマネジメントスキルを発揮し、自らを取り巻く組織・コミュニティと協働して課題発見・解決していく能力を育成するために、「演習科目群」を配置する。
- ⑤人生を豊かに過ごし、組織において活躍するための文理を超えた幅広い知識を身につけるために、「クロスオーバー科目群」および「専門関連科目群」を配置する。
【教育方法】
学生が体系的に学びを進めるなかで、各科目の到達目標に達し、ディプロマポリシーに示す能力等を修得できるよう、次のように教育を行う。
- ①シラバスや履修の手引き等に、カリキュラムマップや科目の到達目標・授業計画等を明示し、学生に履修・学修の指導を行うことで、学生の体系的な学びを促進する。
- ②多様な授業形態のなかから、各科目の到達目標・内容に適した形態で授業を行うことで、学生の理解を促進する。
【学修成果の評価】
ディプロマポリシーに示す能力等の修得度合としての学生の学修成果は次のように評価する。
- ①ディプロマポリシーに則した到達目標や成績評価方法を科目ごとに設定し、シラバス等で明示したうえで、成績段階を決定する。
アドミッションポリシー（入学者の受け入れ方針）
経営学部経営学科は、教学理念および学部・学科の教育研究上の目的に則り、次のような能力や態度・資質を備えた入学者を求める。
- ①日本と世界の経済や社会に関心を持ち、営利・非営利を問わず、組織体の経営、およびその社会的な役割に関する学修に意欲的に取り組むことのできる者。
- ②将来、企業、一般行政や公共団体などで即戦力として活躍し、社会に貢献したいと希望する者。
- ③経営学をはじめとする社会科学を学ぶうえで必要となる基礎学力を有する者。
