マネジメント専攻 博士前期課程
3つのポリシー

現代ビジネス研究科マネジメント専攻は、営利・非営利組織等のマネジメント分野において、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた研究者および高度専門職業人を養成することを目的とする。

現代ビジネス研究科は、教学理念および教育研究上の目的に則り、これからの社会を展望し、営利・非営利組織等のマネジメント分野に関する豊かな専門的学識と研究能力を身につけた、新たな時代のビジネスに不可欠な人材を養成することをめざしている。この教育目標を達成するために、マネジメント専攻（博士前期課程）は、次のような能力や態度・資質を備えた入学者を求める。

• ①マネジメント分野において自ら課題を設定し、研究を遂行するために必要となる社会や組織に関する基礎的な知識と論理的思考力を有する者。
• ②営利・非営利を問わず、組織のマネジメントに関心を持ち、これからの社会や組織における課題を主体的に解決しようとする意欲を有する者。
• ③マネジメント分野における豊かな専門的知識や研究能力を身につけ、将来、研究者や高度専門職業人として社会に貢献しようとする者。

現代ビジネス研究科は、教学理念および教育研究上の目的に則り、これからの社会を展望し、営利・非営利組織等のマネジメントに関する豊かな専門的学識と研究能力を身につけた、新たな時代のビジネスに不可欠な人材を養成することをめざしている。この教育目標に基づき、マネジメント専攻（博士前期課程）は、次のような知識や能力を身につけ、修了に必要な単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上で修士論文の審査および最終試験に合格した者に修士（マネジメント）の学位を授与する。

• ①営利・非営利組織等のマネジメント課題を理解するために必要となる、経済学・経営学を中心とした社会科学における幅広い知識、および専攻分野の理論と現実についての高度な知識。
• ②専門とする領域において、研究者として研究を進めることのできる調査・分析などの能力を身につけている。
• ③高度な専門的知識、幅広い関連知識および研究能力を活用し、現代社会のさまざまなマネジメント課題に対応する意欲と能力。

【教育課程の編成】
修士の学位にふさわしい能力（ディプロマポリシー）を修得させるために、現代ビジネス研究科マネジメント専攻（博士前期課程）では、以下の方針で教育課程を編成する。

• ①「経営・組織領域」「経済・社会領域」「共通科目」および「研究指導」により構成する。
• ②共通科目は、それぞれの領域における生きた事例を学ぶことにより理論と現実との橋渡しを行う「ケーススタディ」、学びを実社会の仕事として体験する「インターンシップ」、それぞれの領域において、歴史的研究や計量分析を基礎とした研究を行う場合に、その方法について深く学ぶための「経済・経営史特論」および「計量分析特論」を配置する。
• ③経営・組織領域には、「経営戦略特論」「経営組織特論」「経営管理特論」「マーケティング特論」「ファイナンス特論」「会計学特論Ⅰ・Ⅱ」など、企業マネジメントに関する幅広い領域を学ぶ科目を配置する。
• ④経済・社会領域には、「地域経済特論」「公共政策特論」「自治体経営特論」「財政学特論」など、公共マネジメント分析のための理論的基礎となる科目を配置した上で、これらの科目で学んだ理論を活用する社会生活のあらゆる領域に関わるさまざまな分野のマネジメントを学ぶ関連科目を配置する。
• ⑤「研究指導」については、研究者および高度専門職業人として自立するための基礎としての研究方法と研究倫理を身につけさせるとともに、それぞれの領域におけるリサーチ・クエスチョンの設定から修士論文の完成に至る研究活動を行う「課題研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配置する。

【教育方法】
体系的な知識・技能の獲得と、研究活動を支援し、ディプロマポリシーに示す能力等を修得できるよう、次のように教育を行う。

• ①「企業経営」「税務・会計」「グローバル経営」「公共政策」の４つの履修プログラムを設定し、専攻分野における専門的知識の修得、および修了後に想定される進路に応じた体系的な学修を行わせる。
• ②「課題研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」および「ケーススタディ」については、それぞれの主体性を重視しつつ、研究成果の完成に向けた支援を行う。
• ③「インターンシップ」については、企業や行政機関、非営利組織との協力の上、学内での事前・事後指導とあわせてマネジメントの現場において実習を行う。
• ④大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例の趣旨に則って、職業を有する学生の便宜等に配慮した時間および方法での開講を行う。