TOP

マネジメント専攻 博士前期課程
3つのポリシー

※2019年4月、現代ビジネス研究科マネジメント専攻博士後期課程を開設。
※文化政策学研究科文化政策学専攻博士後期課程を改組。
※現代ビジネス研究科マネジメント専攻博士後期課程の設置に伴い、現代ビジネス研究科マネジメント専攻修士課程は博士前期課程に課程名称変更。

教育研究上の目的(学則)

現代ビジネス研究科マネジメント専攻は、営利・非営利組織等のマネジメント分野において、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた研究者および高度専門職業人を養成することを目的とする。

アドミッションポリシー(入学者の受け入れ方針)

現代ビジネス研究科は、教学理念および教育研究上の目的に則り、これからの社会を展望し、営利・非営利組織等のマネジメント分野に関する豊かな専門的学識と研究能力を身につけた、新たな時代のビジネスに不可欠な人材を養成することをめざしている。この教育目標を達成するために、マネジメント専攻(博士前期課程)は、次のような能力や態度・資質を備えた入学者を求める。

  • ①マネジメント分野において自ら課題を設定し、研究を遂行するために必要となる社会や組織に関する基礎的な知識と論理的思考力を有する者。
  • ②営利・非営利を問わず、組織のマネジメントに関心を持ち、これからの社会や組織における課題を主体的に解決しようとする意欲を有する者。
  • ③マネジメント分野における豊かな専門的知識や研究能力を身につけ、将来、研究者や高度専門職業人として社会に貢献しようとする者。

ディプロマポリシー(学位授与方針)

現代ビジネス研究科は、教学理念および教育研究上の目的に則り、これからの社会を展望し、営利・非営利組織等のマネジメントに関する豊かな専門的学識と研究能力を身につけた、新たな時代のビジネスに不可欠な人材を養成することをめざしている。この教育目標に基づき、マネジメント専攻(博士前期課程)は、次のような知識や能力を身につけ、修了に必要な単位を修得し、必要な研究指導を受けた上で修士論文の審査および最終試験に合格した者に修士(マネジメント)の学位を授与する。

  • ①営利・非営利組織等を対象としたマネジメント分野における幅広い知識、および専攻分野の理論と現実についての高度な知識。
  • ②専攻するマネジメント分野に関する基本的な研究能力。
  • ③高度な専門的知識、幅広い関連知識および研究能力を活用し、現代社会のさまざまなマネジメント課題に対応する意欲と能力。

カリキュラムポリシー(教育課程の編成・実施方針)

修士の学位にふさわしい能力(ディプロマポリシー)を修得させるために、現代ビジネス研究科マネジメント専攻(博士前期課程)では、以下の方針で教育課程を編成する。

  • ①「共通科目」「企業マネジメント領域」「公共マネジメント領域」および「研究指導」により構成する。
  • ②共通科目は、研究者および高度専門職業人として自立するための基礎を身につけさせるため、研究方法と研究倫理を学ぶ「研究の方法と倫理Ⅰ(研究法)」「研究の方法と倫理Ⅱ(情報とセキュリティ)」、それぞれの領域における生きた事例を学ぶことにより理論と現実との橋渡しを行う「ケーススタディ」、学びを実社会の仕事として体験する「インターンシップ」を配置する。
  • ③企業マネジメント領域には、「経営戦略特論」「経営組織特論」「経営管理特論」「マーケティング特論」「ファイナンス特論」「会計学特論Ⅰ・Ⅱ」など、企業マネジメントに関する幅広い領域を学ぶ科目を配置するとともに、「イノベーションマネジメント特論」「国際経営特論」「国際観光特論」など、近年のマネジメントの変化を学ぶ科目を配置する。
  • ④公共マネジメント領域には、「地域経済特論」「公共政策特論」「自治体経営特論」「財政学特論」など、公共マネジメント分析のための理論的基礎となる科目を配置した上で、これらの科目で学んだ理論を活用する文化、地域資源、都市空間、医療など、各分野のマネジメントを学ぶ関連科目を配置する。
  • ⑤専攻分野における高度に専門的・理論的な知識の修得、および修了後の進路を想定した諸科目の体系的な学修を行わせるために、「企業経営」「税務・会計」「グローバル経営」「公共政策」の4つの履修プログラムを設定する。
  • ⑥「研究指導」については、共通科目の「研究の方法と倫理Ⅰ・Ⅱ」とも連携しながら、それぞれの領域におけるリサーチ・クエスチョンの設定から修士論文の完成に至る研究活動を行う「課題研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配置する。